2010年07月28日 (水) 20:45:00
The Economist の Big Mac index
最新号の The Economist で Big Mac index が報じられていますので、簡単に取り上げておきたいと思います。まず、Burgernomics: When the chips are down と題する記事から引用したグラフと表は以下の通りです。


市場における為替レートは7月21日付けとしており、簡単に見方を説明しておくと、例えば、中国 (China) の場合、上のグラフから人民元は約50パーセント、逆から見れば、2倍近い過小評価となっており、下の表からは、Big Mac で計測した購買力平価において正しいと仮定すれば、人民元の対米ドル為替レートは7月21日時点の市場レートである6.78元ではなく、3.54元と計算される、ということになります。
私が大学の講義で使っているテキストにも、為替レートの決定に関する購買力平価仮説は長期的に成り立つ可能性があるといった趣旨の記述が見られますし、いかにマクドナルドの製品やサービスがマニュアル化されていて、世界中でほぼ同等の Big Mac が提供されているとはいえ、Big Mac だけで世界の購買力平価を計測するのはムリがあるともいえますが、The Economist では年2回くらい、この記事を組んでいますので、一定の評価を得ていることも事実かもしれません。私のこのブログでも前回は3月19日付けのエントリーで取り上げました。
なお、前回の記事では、為替レートが過小評価されている方からの5か国は軒並みアジアの国が入っていたんですが、今回は最大の過小評価国としてアルゼンティンが入りました。世界に名高いクオリティ・ペーパーの The Economist のことですから、何か意図があるのかもしれません。


市場における為替レートは7月21日付けとしており、簡単に見方を説明しておくと、例えば、中国 (China) の場合、上のグラフから人民元は約50パーセント、逆から見れば、2倍近い過小評価となっており、下の表からは、Big Mac で計測した購買力平価において正しいと仮定すれば、人民元の対米ドル為替レートは7月21日時点の市場レートである6.78元ではなく、3.54元と計算される、ということになります。
私が大学の講義で使っているテキストにも、為替レートの決定に関する購買力平価仮説は長期的に成り立つ可能性があるといった趣旨の記述が見られますし、いかにマクドナルドの製品やサービスがマニュアル化されていて、世界中でほぼ同等の Big Mac が提供されているとはいえ、Big Mac だけで世界の購買力平価を計測するのはムリがあるともいえますが、The Economist では年2回くらい、この記事を組んでいますので、一定の評価を得ていることも事実かもしれません。私のこのブログでも前回は3月19日付けのエントリーで取り上げました。
なお、前回の記事では、為替レートが過小評価されている方からの5か国は軒並みアジアの国が入っていたんですが、今回は最大の過小評価国としてアルゼンティンが入りました。世界に名高いクオリティ・ペーパーの The Economist のことですから、何か意図があるのかもしれません。
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